ワタクシ、94年も生きてきて、たくさんの「これが歴史の転換点だった」という瞬間を目の当たりにしてきました。
満州事変、太平洋戦争、終戦の玉音放送、朝鮮戦争、高度経済成長、オイルショック、バブル崩壊……。
でもね、いまワタクシが感じているこの胸騒ぎは、あの頃の記憶と重なる、いいえ、むしろあの頃より鋭い何かなんです。
「チームあかね」が、緊急にいろいろと情報を集めてくれて、教えてくれました。
2026年の2月末から3月1日にかけて、アメリカとイスラエルの連合軍がイランに対して大規模な先制攻撃を強行しました。
そして、イランという国の心臓部そのものとも言うべき、ハメネイ最高指導者が殺害されたのです。
「また中東で戦争でしょ？」と思ったあなた、どうかそこで立ち止まって、ワタクシの話を聞いてください。
今回ばかりは、まったく次元が違うんです。
この出来事は、後の歴史教科書に「世界が変わった日」として刻まれることになるかもしれない??ワタクシは、94年の人生で培った勘でそう感じています。
平和への期待を踏みにじった「死のカウントダウン」
今回の爆撃は、まるで精巧な罠のように仕組まれていました。
表の舞台では「和平への希望」が演じられ、その幕の裏側では軍の攻撃衛星が静かに標的に狙いを定めていたのです。
ジュネーブの「偽りの春」
2026年2月中旬から26日にかけて、スイスのジュネーブでは「第3回高級協議」が開かれていました。
アメリカとイランは直接対話を避け、オマーンが仲介役として両者の部屋を行き来する「シャトル外交」
まるで磁石の同極同士を無理やり近づけるような、そういう間接的な交渉です。
当時、仲介役のオマーン代表は「歴史的合意は極めて近い」と楽観的な見通しを語っていました。
世界中のメディアも「中東の緊張緩和」を大々的に報じ、国際社会は平和的解決をほぼ確信していた。
ところがどっこい。この「希望の光」こそが、相手のガードを下げさせるための最強の武器として使われていたのです。
交渉の裏側でトランプ政権はすでに別のタイムラインを動かしていました。
ワシントン内部の情報によれば、協議は合意のためではなく、「イラン側の警戒心を解き、ハメネイ師の動静や通信パターンを精密に特定するための時間稼ぎ」として利用されていた疑いが濃いと、ダニエル・レヴィ氏（米国中東プロジェクト会長、元イスラエル交渉官）の話として、中東のアルジャジーラは報じています。
外交官が握手を交わしているその瞬間に、軍の無人機はターゲットにマトを絞っていた??そう思うと、ワタクシは背筋が凍る思いがします。
暴露された「2段階攻撃プラン」の全貌
米紙ニューヨーク・タイムズが事前に報じていた「2段階攻撃」のシナリオは、恐ろしいほどの精度で現実になりました。
■ 第1フェーズ（防空網の無力化）
まず、ブシェール原発付近やイスファハンの核関連施設、革命防衛隊の本部をピンポイントで攻撃。
イランの防空レーダーを麻痺させ、軍の反応速度をテストしました。
ダニエル・レヴィ氏（元イスラエル交渉官）の指摘では、ジュネーブで行われていた米イランの間接協議は、戦争に向けた準備を整えるための「デコイ（おとり）」であり、「注意をそらすためのものだった」と述べています。
また、外交が戦争のための「計略（ルース）」として利用されたと厳しく批判しています。
■ 第2フェーズ（斬首作戦）
イランが「無条件の核放棄」という到底呑めない要求を拒否したことを確認した直後、ハメネイ師をはじめとする体制中枢を直接叩く大規模攻撃へ移行。
協議終了直後の、緊張が最も解け、警戒態勢が緩む「その瞬間」を狙ったのです。
交渉終了から「暗殺」までの数時間
各国の外交官が帰路についた直後、トランプ大統領は動画声明で「大規模かつ継続的」な軍事作戦の開始を宣言。
CIAとモサド(イスラエルの諜報機関)の高度な追跡システムがハメネイ師の居場所を特定し、交渉の余韻がまだ空気に漂う中、精密誘導弾が撃ち込まれました。
この作戦は、国際外交における「信義」という言葉を、完全に死語にしてしまいました。
踏みにじられた国際法と「暴力による新秩序」
今回の作戦は、単なる軍事作戦を超えた「戦後国際秩序への挑戦」です。
ワタクシが生きてきた90年余り??国際社会が長い年月をかけて積み上げてきた「ルール」という名の壁が、いま音を立てて崩れようとしています。
国家機能そのものの徹底破壊
攻撃はテヘランの中枢機関に集中し、イラン31州のうち24州??日本で言えば47都道府県のうち37都道府県が同時に攻撃されるようなイメージ、という広範囲が標的になりました。
南部ミナブでは、軍事施設に近い小学校が巻き込まれ、100人以上の子どもたちが犠牲になったと伝えられています。
真っ白な色をしていたはずの子どもたちの未来が、灰色の瓦礫の下に消えた。
その事実は、「軍事目標に限定した攻撃だ」という米側の説明が欺瞞であることを物語っています。
国際法の「死」：主権尊重の崩壊
国連憲章が禁じる「他国への先制攻撃」と「国家指導者の殺害」が、これほど堂々と行われた例は近年ありません。
これが正当化されれば、世界は再び弱肉強食の時代、つまり『暴力が法律を規定する』暗黒時代に戻ることのなってしまいます。
戦後の国際秩序とは、まるで巨大な「ダム」のようなものです。
ひびが入り、そのひびがやがて決壊するとき、濁流に飲み込まれるのは権力者ではなく、川下で暮らす一般市民です。
いつの時代もそうなのです。
日本政府の「思考停止」と遅すぎる対応
事態がこれほど深刻であるにもかかわらず、日本政府の対応には「当事者意識の欠如」が透けて見えます。
邦人保護の失策
爆撃前、テヘランではNHKの支局長が拘束されるという事態が起きていました。
しかし、政府は有効な手を打てず、結果として邦人の命を危険にさらしました。
攻撃開始後、通信が遮断されたイラン全土に多くの邦人が取り残されていますが、政府から聞こえてくるのは「安全確保に努める」という定型句ばかり。
自前の情報収集能力を持たず、米側の発表を鵜呑みにする姿勢が、国民の命を軽視する結果を招いています。
「橋渡し役」の看板を自ら下ろした日本
日本は伝統的にイランと友好関係にあり、アメリカとの「橋渡し役」を自認してきました。
それはワタクシたちが誇れる、日本外交のアイデンティティでもあったはずです。
しかし、今回の協議において、憲法9条を持つ日本が独自の和平案を提示したり、トランプ政権の暴走を食い止めようとした形跡は皆無です。
アメリカの「だまし討ち」を黙認し、国際法違反の攻撃に明確な反対を表明しない??その姿勢は、日本の外交的魂を自ら捨てる行為に等しい。
エネルギー安保の「空文化」
「ホルムズ海峡の封鎖リスク」は、数十年前から専門家が繰り返し指摘してきた警告です。
それでも日本は原油の約9割を中東依存という構造を放置し、代替供給網も構築してこなかった。
そのツケが、いま国民の生活を直撃しようとしています。
日本を襲う「4つの連鎖的衝撃」：私たちの暮らしへの直撃弾
では、この遠い中東の出来事が、なぜ私たちの「財布」と直結するのか。わかりやすくお話しします。
① エネルギーの「大動脈」が切れる
イランの革命防衛隊は2月28日、「いかなる船舶もホルムズ海峡を通過することは許されない」と言明し、事実上の封鎖を警告しました。
ガソリン代が1リットル200円、250円と跳ね上がるだけでなく、電力不足による「令和の計画停電」が現実味を帯びています。
これは家計という体に走る、急性の出血です。
② サプライチェーン（供給連鎖）崩壊と「生活苦」
輸送コストの爆増により、野菜・肉・日用品の価格がさらに10?20%上昇するのは避けられません。
すでに物価高に苦しむ世帯にとって、これは「生きるためのコストが払えなくなる」というレベルの話です。
③ 「悪い円安」と年金の行方
エネルギー不安から「円」が叩き売られる「悪い円安」が加速し、輸入コストをさらに押し上げます。
株価の暴落は、皆さんの老後を支える年金運用（GPIF）に深刻な損失をもたらす可能性があります。
日本政府の対応と安全保障上の懸念
小泉進次郎防衛相は、イラン情勢の悪化を受けて、邦人輸送のための自衛隊機派遣に向けた待機態勢を指示しました。
米国から自衛隊派兵の要請があった場合、安保法制下での「存立危機事態」として、海峡での機雷除去などに日本が関与する可能性（集団的自衛権の行使）も取り沙汰されています。
私たちは今、何を注視すべきか
事態は最悪のシナリオへと突き進んでいます。
【今後の注目日程】
◆ 3月12日（本格報復の節目）：イランの新指導部による大規模な報復。米海軍第5艦隊やイスラエルへの攻撃が予測されます。
◆ 国連安保理の緊急会合：日本政府が「国際法の番人」として振る舞うのか、それとも「米国の追従者」に甘んじるのか。
◆ 国内の価格改定：私たちの生活を削る具体的な「数字」が各社から発表されます。
ワタクシは94年間、いつだって「一般市民が最初に犠牲になる」という事実を見てきました。
平和という土台が崩れたとき、真っ先に痛みを受けるのは、権力者ではなく、毎日を懸命に生きる人たちなのです。
政府の不作為を厳しく監視しながら、この危機を「自分事」として共に考えていきましょう。
90年以上生きてきたワタクシからの、これが今できる精一杯のお願いです。
? 最後の一句 ?
外交の 春に隠れた 冬の牙
（がいこうの はるにかくれた ふゆのきば）
「和平交渉という春の装いの裏に、軍事作戦という冬の牙が潜んでいた」
今回の事態の本質を一句に凝縮しました。
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参考資料：しんぶん赤旗 2026年3月1日・2日付 / NHKニュース / アルジャジーラ Inside Story / 日本経済新聞
